採用難時代に見直したい5つの盲点(後編) - 人材採用コラム - HRソリューションズ

システム利用中の
お客様はこちら

お問い合わせはお電話でも

03-3548-8601

入力フォームはこちら 24時間受付 お問い合わせ システム利用中のお客様はこちら

COLUMN 採用難時代に見直したい5つの盲点(後編)

  1. 人材採用のHRソリューションズ HOME
  2. 人材採用コラム
  3. 人材採用における新しい視点と戦略
  4. 採用難時代に見直したい5つの盲点(後編)

採用難時代に見直したい5つの盲点(後編)

2016年08月05日

「バブル期並みの高求人倍率」に潜む、半永久的な課題。これからの求人企業が人材採用市場で勝ち抜くために、取り組むべき改善領域とは?前編・「自社の顧客やアルバイト/パート経験者が社員雇用に繋がる」に続いて、他4つの施策をご紹介します。

■【二つ目の改善】自社採用ホームページのテコ入れ

売上増を目的に、自社の企業ホームページや展開するブランドサイトを充実させる企業が増えている一方、ことHP内の採用ページは未充実な状態にある企業が少なくありません。 また、見栄えこそ良いものの、求人情報の量や質の拡充、更新の適宜性を実現できていないケースも少なくありません。

本来採用ホームページが実現すべき機能、それは「応募(見込み含む)者の獲得」です。 応募者の獲得にあたっては、ますます常態化する求職者の検索アクションに対応した「採用ホームページのSEO」が重要です。 検索結果として自社の採用ページが表出することで、応募者の獲得は格段に向上します。このSEOの実装なき採用ホームページでは、有料求人媒体に応募者が流れる状態が続きます。 これでは、採用広告費が適切な価格に抑制される(最適化される)理想には近づきません。

弊社では、お客様への提案として、具体的にどれだけの方が、 お客さまの採用ホームページに辿りつこうとしているのか、その想定検索ボリュームをお調べしお伝えしています。 自社に辿りつけていないだけの方を確実にフォローすることで、採用難易度は変わります。

■【三つ目の改善】SNSや口コミ、社員紹介が採用に与えるインパクト

先の採用ホームページ強化の延長で、SNSを活用した採用のバイラルマーケティングにも注目が集まっています。近年では、母集団形成の場が、採用広告のみならず、SNS上にも広がりをみせています。

一方で、有料ではなく無料での施策として有効な使い方もあります。それは、社員紹介とSNSを連動させるやりかたです。 自社・自店舗の求人募集の情報を、同社・同店舗のスタッフが拡散することで、通常の求人広告にはない「より信頼できる相手からの情報」として閲覧者に認知される確率が高くなります。 さらに、バイラルマーケティングの真髄である拡散により、自社社員を起点とした個々人のネットワークにその情報が広がり続けます。 まずは、自社社員を起点とした情報の拡散を試みてはいかがでしょうか。

■【四つ目の改善】マルチプレーヤー(多能工)からスペシャリスト(分業・専業)へ

若者のアルバイト就業を前提とし、1人が複数の業務をこなす多能工・マルチプレーヤー型での雇用では、なかなか採用課題が解決されません。 新しい働き手として注目される未就業の主婦(夫)、シニア、外国人といった方々にも採用の門戸を開いていく上では、それぞれの特性や事情を考慮した採用が求められます。 その一つが、マルチプレーヤーではなくスペシャリスト採用という考え方です。

複数の業務を前提とせず、まずは特定の業務にのみ専業で就いていただくことでスキルアップを図っていただく。 習熟度合いに応じて、新しい業務を提案するもよし、現行の業務をより磨いていただくもよし、個々人がもっとも活躍しやすく働きやすい環境を柔軟に設計していくことが、 どの雇用形態においても求められる時代になります。

分業・専業.jpg

■【五つ目の改善】フルタイムシフトから細切れシフト、在宅ワークとの連携

これまでの働き方を変える、という観点においては、フルタイムシフトから細切れシフトという考え方の推奨も挙げられます。 1日8時間、週3~5日の勤務を前提とするのではなく、1日数時間でも、週1~2日でも、働けるタイミングで働いていただく形にすることで自社の採用難易度は下がります。 正社員の世界においては、在宅ワーカー、フリーランサーの方々との連携を視野にいれることも一つの手段になります。

柔軟なシフト設計は、採用難の課題解決のみならず、自社・自店舗の経営にも好循環をもたらします。 十分な労働力が確保された環境では、スタッフの労働環境が改善され、結果として社員のモチベーション向上やパフォーマンスの改善に結びついていきます。 採用の対象は変えずとも、働き方に柔軟性をもたせることで、事態が改善され、結果としての業績向上にも繋がります。

...次回 へ続きます

(武井 繁、オムニ・マネジメント 2016年3月号寄稿、一般社団法人日本経営協会刊)


▲ホームへ戻る