有効求人倍率[前編] 「有効求人倍率」の正しい読み方 - 人材採用コラム - HRソリューションズ

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COLUMN 有効求人倍率[前編] 「有効求人倍率」の正しい読み方

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有効求人倍率[前編] 「有効求人倍率」の正しい読み方

2014年07月11日


求人状況を把握する公的な統計数値の一つに、毎月発表される「有効求人倍率」がある。各都道府県ごと及び全国を対象とした毎月有効求人倍率=有効求人数/有効求職者数の数値だ。

■地域別、職種別、年齢別、雇用形態別に、大きく違う求人倍率

有効求人倍率は、経済や景気を判断する補足指標のひとつにもなっており、上昇すれば経済環境の好況、悪化すればその逆ということで判断される。
確かに求職者と求人数を把握する一つの手段としては有効である。
ただ、一般事業会社が自社の採用などの為に参考とするには注意が必要である。
注意点とは主に以下の5つである。

  • 都道府県別の有効求人倍率は、実態と若干異なる。
  • 職種によっても開きがある。
  • 年代によっても需給バランスに大きな差異がある。
  • 雇用形態(正社員・非正社員)によっても異なる。
  • ⑤求人倍率が高くても、人材確保できる方法がある。

■① 有効求人の「場所」は?

毎月発表される一般的な有効求人倍率は、『本社が存在する都道府県での求人数』で計算されている。
このため、福島県や宮城県、福井県などの求人でも店舗や工場など拠点の求人は、該当求人の本社が東京であれば東京の求人数としてカウントされることに注意する必要がある。


  • 就業地別 求人倍率(2013年)

  • 地方の雇用、実は元気-2014/4/21日経新聞
  • 自社の求人倍率が、全国的にみて相対的に低いとしても、実態数値がどうなっているのかを把握して正しい現状認識や危機感を持つ必要がある。
    また、全体として数値の読み方であるが、一般的には0.8が基準となりそれより数値が上であればかなり人が採用しづらく、それ以下であれば比較的採用し易い状況である。これは求人倍率が老若男女、全ての職種を平均しているものであるため、全体数値が1.0以下でも採用が難しいということが起こりやすい

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